教育の機会不平等を「やむをえない」で済ませてよいか？

教養とは本来、「不当さ」をその身に引き受けさせられた他者への想像力を、可能にするものであるはずなのだから。

出所：　貴戸理恵（関西学院大学准教授）、東京新聞 2018/04/15付、（時代を読む）「弱者」の「敗者」化。

（url がない。ごめんなさい。）

ここでの「不当さ」は、とくに教育の機会不平等を指している。

ある調査で、「所得の多い家庭の子の方がよりよい教育を受けられる傾向」をどう思うか、という問いに「当然だ」「やむをえない」と答えた人の合計が、六割を超えて最多となったのだと言う。

これは単なる「格差」の容認ではなく「不平等」の容認であり、こうした「容認派」の増加を放置せず、教育の目的を問い直す必要がある、という貴戸氏の主張。

教育の目的は「自分が将来有利に生きるため」（だけ）ではないが、「国や社会の役に立つ人間になるため」という目的もリアリティーが失われている、と言う。答えは提示されず、冒頭の「教養とは・・・」の一文が掲げられる。

僕たち大人に課された問いではないか？